6️⃣SPDR:新興国長期国債(現地通貨建て)ETF【EBND≫特徴|配当率|騰落率|リスク|解説】

Loading...

 

【 SPDR≫特徴|配当率|騰落率|リスク|解説 】 EBND(新興国長期国債)ETF

 はじめに記載内容の構成を説明します。   1ページ目は年間の分配金(配当金)、 騰落率(成長率)、 リスク(変動率)を示します。   2ページ目はGoogleのAIによる解説を対話形式で示します。    表示画面の機能を説明します。   画面右側の数字で各ページにジャンプします。   (エレベータの行先階ボタンと同じイメージです)   🔼🔽は上下にスクロールします。   (マウスのホイール操作やスクロールバーでの操作が面倒くさい場合にお使い下さい。)

【 特徴|配当率|騰落率|リスク|解説 】 SPDR Bloomberg Emerging Markets Local Bond ETF

 ≪コア・サテライト戦略≫
 守りの資産(コア)と攻めの資産(サテライト)を判断する為、
 分配金利回り、騰落率、価格変動率(リスク)を調べる。

 EBNDは新興国が発行する現地通貨建て国債のETFです。  平均残存期間が約9.0年、平均デュレーション約6.3年  信用格付は、BBB(約20%)、A-(約10%)、A(約10%)、他  (新興国長期国債が対象)/約600債券

SPDR・EBND:価格グラフ,期間:最大
 ※補足説明:  過去から現在の価格推移をグラフで確認する。  EBNDを調べる。  1.現地通貨建てとは:  米ドルではなく、各国の自国通貨で発行された債券です。  新興国の金利は先進国より高いことが多く、比較的高い利回りを期待できます。  米ドル建て債券とは異なる値動きをする為、ポートフォリオの分散効果が期待できます。  現地通貨の価値が米ドルに対して下落すると、ETFの価値も下がる可能性があります。

・各年の分配金と利回りの推移

「 表1. 年間の分配金利回りを示す。(通貨:米ドル) 」
各年 分配金 年末日付 価格 分配金利回り
2025 1.184 2025/12/31 21.38 5.53%
2024 1.150 2024/12/31 19.53 5.88%
2023 1.119 2023/12/29 21.24 5.26%
2022 0.975 2022/12/30 20.56 4.74%
2021 0.937 2021/12/31 24.44 3.83%
2020 1.030 2020/12/31 28.05 3.67%
2019 1.307 2019/12/31 27.91 4.68%
2018 1.246 2018/12/31 26.52 4.69%
2017 0.595 2017/12/29 29.68 2.00%
2016 2016/12/30 26.58
2015 2015/12/31 24.58
2014 0.067 2014/12/31 28.41 0.23%
2013 0.687 2013/12/31 29.75 2.30%
2012 1.347 2012/12/31 32.29 4.17%
2011 0.819 2011/12/30 29.53 2.77%

※補足説明: 分配金利回り= 年間の分配金合計を年末価格で割った値を算出する。 目的は投資資金に対して単年で配当(分配金)がいくら貰えているか確認する。 但し、年毎の変動幅が有る為、将来の予測が立て難い。 2011年末からの年末価格の推移を確認する。 目的は分配金の額が同じでも価格が下落し、利回りが上昇する為。 ① 変化率:-27.60%

・各年の平均年間利回りの推移

「 表2. 設定日からの平均年間分配金利回りの推移を示す。」
各年 分配金利回り 判断去年に対して分配金利回りの変動方向 平均年間 分配金利回り
2025 5.53% 下落↘ 3.30%
2024 5.88% 上昇↗ 3.14%
2023 5.26% 上昇↗ 2.93%
2022 4.74% 上昇↗ 2.74%
2021 3.83% 上昇↗ 2.56%
2020 3.67% 下落↘ 2.43%
2019 4.68% 下落↘ 2.30%
2018 4.69% 上昇↗ 2.00%
2017 2.00% 1.63%
2016 1.56%
2015 1.88%
2014 0.23% 下落↘ 2.36%
2013 2.30% 下落↘ 3.08%
2012 4.17% 上昇↗ 3.47%
2011 2.77% 2.77%

※補足説明: 分配金利回りの幾何平均(相乗平均)を算出する。 条件は設定日(2011/02/23)から上記、各年の12月末までの分配金利回りのみで算出する。 平均年間分配金利回り= 各年の分配金利回りを幾何平均(相乗平均)で算出する。 目的は将来予測として投資資金に対して年間で平均的に配当(分配金)がいくら貰えるか確認する。 ① 最小値:1.56%、② 最大値:3.47%、③ 平均値:2.54%、④ 中央値:2.56%

・各年の価格の推移

「 表3. 年間の年始、年末の価格と安値と高値を示す。(通貨:米ドル) 」
各年 年始日付 日付X高値or安値/年 日付Y高値or安値/年 年末日付 年始価格 価格X高値or安値/年 価格Y高値or安値/年 年末価格
2025 01/02 01/13 12/24 12/31 19.58 19.47 21.41 21.38
2024 01/02 09/27 12/31 21.04 21.39 19.53
2023 01/03 02/02 10/03 12/29 20.48 21.75 19.38 21.24
2022 01/03 01/12 10/24 12/30 24.28 24.55 18.52 20.56
2021 01/04 01/05 11/26 12/31 28.11 28.16 24.17 24.44
2020 01/02 03/23 12/17 12/31 27.94 23.33 28.14 28.05
2019 01/02 05/17 07/18 12/31 26.60 26.12 28.15 27.91
2018 01/02 01/25 09/05 12/31 29.95 30.76 25.51 26.52
2017 01/03 09/08 12/29 26.28 30.43 29.68
2016 01/04 01/21 08/11 12/30 24.51 23.83 28.67 26.58
2015 01/02 01/23 09/29 12/31 28.24 28.70 24.24 24.58
2014 01/02 07/22 12/16 12/31 29.39 31.58 27.79 28.41
2013 01/02 05/08 06/24 12/31 32.36 33.54 28.79 29.75
2012 01/03 01/05 12/26 12/31 29.70 29.50 33.01 32.29
2011 02/24 08/31 11/25 12/30 30.29 32.77 28.32 29.53

※補足説明: 各年の年高値と年安値の価格推移を確認する。 目的は長期間のグラフでは単年の値動きが分かり難いので表で確認する。 但し、価格だけでは価格差(変動幅)が分かるだけなので、下記の表4.で騰落率を計算する。

・各年の騰落率の推移

「 表4. 年間の年始⇒(安値⇔高値)⇒年末の騰落率を示す。」
各年 騰落率X年始価格-価格X 判断1 騰落率X の状況 騰落率Y価格x-価格y 判断2 騰落率y の状況 騰落率 価格y-年末価格 判断3 騰落率の状況
2025 -0.56% 下落↘ 9.96% 上昇↗ -0.14% 下落↘
2024 1.66% 上昇↗ -8.69% 下落↘
2023 6.20% 上昇↗ -10.89% 下落↘ 9.59% 上昇↗
2022 1.11% 上昇↗ -24.56% 下落↘ 11.01% 上昇↗
2021 0.17% 上昇↗ -14.16% 下落↘ 1.11% 上昇↗
2020 -16.49% 下落↘ 20.61% 上昇↗ -0.31% 下落↘
2019 -1.80% 下落↘ 7.77% 上昇↗ -0.85% 下落↘
2018 2.70% 上昇↗ -17.06% 下落↘ 3.95% 上昇↗
2017 15.79% 上昇↗ -2.46% 下落↘
2016 -2.77% 下落↘ 20.31% 上昇↗ -7.28% 下落↘
2015 1.62% 上昇↗ -15.54% 下落↘ 1.40% 上昇↗
2014 7.45% 上昇↗ -12.00% 下落↘ 2.23% 上昇↗
2013 3.64% 上昇↗ -14.16% 下落↘ 3.33% 上昇↗
2012 -0.67% 下落↘ 11.89% 上昇↗ -2.18% 下落↘
2011 8.18% 上昇↗ -13.57% 下落↘ 4.27% 上昇↗

※補足説明: 上記、表3.の単年の価格変動に対して騰落率の推移を確認する。 騰落率= 価格差(変動幅)を変化前の価格で割った値を算出する。 目的は投資に対する心構えを作り状況を想定して事前に準備する。 価格推移と騰落率推移の表からピンチの後にチャンスが見えてくる。

・各年の年間騰落率の推移

「 表5. 年間の年始⇒年末の騰落率を示す。(通貨:米ドル) 」
各年 年始日付 年始価格 年末日付 年末価格 騰落率 判断
2025 01/02 19.58 12/31 21.38 9.19% 上昇↗
2024 01/02 21.04 12/31 19.53 -7.17% 下落↘
2023 01/03 20.48 12/29 21.24 3.66% 上昇↗
2022 01/03 24.28 12/30 20.56 -15.32% 下落↘
2021 01/04 28.11 12/31 24.44 -13.05% 下落↘
2020 01/02 27.94 12/31 28.05 0.35% 上昇↗
2019 01/02 26.60 12/31 27.91 4.92% 上昇↗
2018 01/02 29.95 12/31 26.52 -11.45% 下落↘
2017 01/03 26.28 12/29 29.68 12.93% 上昇↗
2016 01/04 24.51 12/30 26.58 8.44% 上昇↗
2015 01/02 28.24 12/31 24.58 -12.96% 下落↘
2014 01/02 29.39 12/31 28.41 -3.33% 下落↘
2013 01/02 32.36 12/31 29.75 -8.06% 下落↘
2012 01/03 29.70 12/31 32.29 8.72% 上昇↗
2011 02/24 30.29 12/30 29.53 -2.47% 下落↘

※補足説明: 各年の年間の騰落率を確認する。 騰落率= 各年の年始価格と年末価格の価格差を年始価格で割った値を算出する。 目的は投資資金に対して年間でいくら儲かったか(損したか)を確認する。 但し、単年の運用成績の為、将来予測が立て難い。

・各年の平均年間成長率の推移

「 表6. 設定日からの平均年間成長率の推移を示す。」
各年 騰落率 判断年始価格に対しての変動方向 平均年間 成長率
2025 9.19% 上昇↗ -2.13%
2024 -7.17% 下落↘ -2.89%
2023 3.66% 上昇↗ -2.55%
2022 -15.32% 下落↘ -3.05%
2021 -13.05% 下落↘ -1.85%
2020 0.35% 上昇↗ -0.65%
2019 4.92% 上昇↗ -0.76%
2018 -11.45% 下落↘ -1.45%
2017 12.93% 上昇↗ 0.06%
2016 8.44% 上昇↗ -1.93%
2015 -12.96% 下落↘ -3.88%
2014 -3.33% 下落↘ -1.47%
2013 -8.06% 下落↘ -0.84%
2012 8.72% 上昇↗ 2.97%
2011 -2.47% 下落↘ -2.47%

※補足説明: 騰落率の幾何平均(相乗平均)を算出する。 条件は設定日(2011/02/23)から上記、各年の12月末までの騰落率のみで算出する。 平均年間成長率= 各年の騰落率を幾何平均(相乗平均)で算出する。 目的は将来予測として投資資金に対して年間で平均的にいくら儲かるか(損するか)を確認する。 直近4年間の平均年間成長率:-2.88% / 年

・各年の価格変動率の推移

「 表7. 年間の価格変動に伴うリスク(リターン)の推移を示す。」
各年 年始日付 年末日付 変化率A日足変動率/年 判断A 変化率B週足変動率/年 判断B 変化率C月足変動率/年 判断C
2025 01/02 12/31 7.58% 下落↘ 6.68% 下落↘ 5.27% 下落↘
2024 01/02 12/31 7.64% 下落↘ 6.93% 下落↘ 7.89% 下落↘
2023 01/03 12/29 9.25% 下落↘ 8.76% 下落↘ 12.09% 上昇↗
2022 01/03 12/30 12.85% 上昇↗ 13.43% 上昇↗ 14.70% 上昇↗
2021 01/04 12/31 6.70% 下落↘ 6.21% 下落↘ 6.76% 下落↘
2020 01/02 12/31 12.68% 上昇↗ 14.40% 上昇↗ 15.91% 上昇↗
2019 01/02 12/31 6.82% 下落↘ 5.98% 下落↘ 7.50% 下落↘
2018 01/02 12/31 8.55% 下落↘ 8.05% 下落↘ 10.81% 上昇↗
2017 01/03 12/29 7.06% 下落↘ 5.85% 下落↘ 5.61% 下落↘
2016 01/04 12/30 11.72% 上昇↗ 11.66% 上昇↗ 13.61% 上昇↗
2015 01/02 12/31 9.46% 上昇↗ 9.76% 上昇↗ 8.36% 下落↘
2014 01/02 12/31 7.45% 下落↘ 6.89% 下落↘ 8.83% 下落↘
2013 01/02 12/31 9.30% 下落↘ 10.16% 上昇↗ 10.67% 上昇↗
2012 01/03 12/31 8.02% 下落↘ 6.88% 下落↘ 10.65% 上昇↗
2011 02/24 12/30 13.55% 上昇↗ 14.22% 上昇↗ 15.85% 上昇↗

※補足説明: 設定日から去年12月末までの価格変動率(リスクとリターン)を年率で算出する。 目的は年間で平均的に価格変動率がある事を確認する。 条件は日足(営業日)の終値からヒストリカル・ボラティリティを算出する。 結果の変動率をそれぞれ判断基準 A、 B、 C とする。 日足の判断基準 A: 9.44% / 年 週足の判断基準 B: 9.41% / 年 月足の判断基準 C:10.60% / 年 価格の変動は日足より週足より月足の順で変動率は低下するところ、 月足が最も高い。 ※上記表の変化率 A、 B、 C 算出条件 ・変化率 A は日足(営業日)の終値と期間は1年間分のみを抽出し算出する。 ・変化率 B は週足(週末の営業日)の終値と期間は1年間分のみを抽出し算出する。 ・変化率 C は月足(月初の営業日)の終値と期間は1年間分のみを抽出し算出する。


【 特徴|配当率|騰落率|リスク|解説 】 Google AI 解説

 はじめに作成経緯を記載します。   解説用スライド資料はGoogleアプリの" NotebookLM "を使用して作成しています。  資料内の数値は四半期や年毎に変わりますので概算(おおまかな値)として考えて下さい。  また、米国の運用会社の商品ですので通貨は米ドルです。   GoogleのAIが資料を解析して自動でスライド資料を作成しています。  どのような事が出来るのかテストを兼ねて使用しています。  運用商品の詳細は運用会社や証券会社のHPに記載されていますので調べて下さい。

EBND:スライド資料

 Google AI 質問内容及び解説内容を示す。  A.質問内容①: 暴落からの回復局面で利益を最大化する為の戦略を提案してください。  Q.回答内容: ティッカーコード「EBND」(SPDR 新興国長期国債(現地通貨建て) ETF)に関する資料のみを厳選し、過去のデータ(表1〜表7)に基づいた運用戦略を提言いたします。 1. 金利感応度と「過去の再現性」解析 過去のデータにおいて、金利上昇や経済情勢の変化により価格(騰落率:表4)が大きく下落した局面を解析します。 歴史的下落局面: 2022年の世界的な利上げ局面において、高値(24.55ドル)から 安値(18.52ドル)の騰落率は -24.56% でした。また、2020年のコロナショック時も、年始価格(27.94ドル)から 安値(23.33ドル)の騰落率は -16.49% を記録しています。 デュレーションによる感応度分析: オプション調整後デュレーションが6.41年であるため、市場金利が1%低下した場合、理論上約6.41%の価格上昇が期待できます。 過去の移行期との類似性: 2012年の分配金利回り4.17%から、その後の低下局面を経て2017年の利回り2.00%へと「利回りの劇的な変化」が起こった際、2017年の年間騰落率は12.93%の上昇へと転じました。現在の30日SEC利回り5.56%は、設定来の平均年間分配金利回りの中央値2.56%を大幅に上回る歴史的高水準にあります。今後、金利が低下サイクルへ移行すれば、当時の再現となる大きなキャピタルゲインと高いインカムの両取りが期待できる極めて有利な位置にあります。 2. リスク・リターンの評価 ボラティリティ(価格変動率)の推移から、リスクとインカムのバランスを評価します。 ボラティリティの分析: 金利の不透明感が高い2020年には月足変動率で 15.91%、2022年には 14.70% という高い数値を記録しました。 エントリータイミングの考察: 債券価格が底を打つ強力なサインは、これらボラティリティのピークアウトにあります。表7、月足変動率が下落に転じ、価格の安定が確認された時期が最適なタイミングです。2025年の月足変動率は5.27%で「下落」の判断が継続しており、高いインカムを確保しつつ攻めへ転じる絶好の機会が整いつつあります。 3. アドバイス ① 「3つの金利シナリオ」による予測分析 パターンA(一気低下型): 金利が劇的に低下する局面。6.41年のデュレーションを武器に、最大級のキャピタルゲインを狙います。 パターンB(正常化型): 金利が1〜2%程度の水準へ緩やかに低下。安定した成長と、5.56%の利回りを活かした高いインカムの両立を重視し、リバランスを行います。 パターンC(高止まり型): インフレが根強く高金利が継続。現在の高い分配金利回りを活かした再投資戦略に徹し、将来の価格回復を待つ「インカムの盾」として機能させます。 ② 「金利低下を味方につける」戦略: 金利サイクルの転換前夜において、株式との分散効果を最大限に活用すべきです。株式市場のボラティリティが高い時期にEBNDのインカムをキャッシュフローの源泉としつつ、ボラティリティの低下に合わせて「守りの現金」を「攻めのEBND」へ段階的に移動させるリバランス計画を提言します。 ③ インカム収益の最大化: 現在の利回り5.56%は過去平均と比較しても極めて魅力的ですが、新興国通貨の為替変動リスクも含んでいます。一括購入はタイミングリスクを伴うため、3〜5回程度の分割購入を推奨します。これにより、平均取得単価を安定させつつ、5%台のインカムを確実に確保することが可能です。 ④ ターゲット適合性の評価: EBNDは「将来の金利低下で利益を得たい」投資家にとって、強力な解決策となります。 心理的安心感の担保: 仮に騰落率が -10.00% となった場合でも、現在の純利回り(30日SEC利回り5.56% - 総経費率0.30% = 5.26%)を考慮すれば、約1.90年分の分配金収入だけで価格下落分をカバー(インカム補填)できる計算になり、長期運用のレジリエンスを支えます。 トータルリターンの罠 運用会社の資料では再投資込みのトータルリターンが強調されますが、EBNDの価格(約21ドル前後)に対し、少額の分配金では1株も買い増せない期間が長くなります。また、都度の購入手数料も考慮すると、実運用での複利効果を最大化するにはある程度のまとまった資金が必要である点に留意してください。 結論 EBNDは、新興国の高い利回りを背景とした「ポートフォリオの安定剤」であり、金利低下局面でのデュレーション効果による価格上昇を狙える「潜在的な利益の源泉」です。為替や信用のリスクは存在しますが、戦略的な分割購入とボラティリティ分析を組み合わせることで、鉄壁の運用が可能となります。


 A.質問内容②:  「ボラティリティが想定を超えた場合の最大リスク(ワーストシナリオ)」について解説して下さい。  Q.回答内容: 1. 運用戦略への「反論」と「リスク」 構造的な元本毀損のリスク: 戦略では「歴史的高水準の利回り」が強調されていますが、価格推移を示す表6(平均年間成長率)を確認すると、2011年の設定来における平均成長率は -2.13% とマイナス圏に沈んでいます。直近4年間の成長率も -2.88% と低迷しており、受け取るインカムが資産価格の下落(キャピタルロス)によって相殺、あるいはそれ以上の損失を招くリスクが常態化しています。 為替変動の二重苦: 本銘柄は現地通貨建て債券を対象としているため、投資対象国の金利上昇(価格下落要因)に加え、米ドルに対する現地通貨安が進行した場合、資産価値が二重に毀損するリスクがあります。特に経済危機局面では、安全資産としての米ドル買いが進むため、新興国資産には極めて厳しい市場環境となります。 再投資効率の物理的限界: 運用実績は分配金を再投資した「トータルリターン」として提示されますが、EBNDの市場価格は約21ドル前後(2025年末)です。少額の分配金では1株も買い増せない期間が数ヶ月から数年に及ぶ可能性があり、一般投資家がスライド資料通りの複利効果を享受することは現実的に困難です。 2. ボラティリティが想定を超えた場合の最大リスク 歴史的最大下落率(ワーストシナリオ): 市場のボラティリティが想定を超えた具体的数値は、2022年の世界的な利上げ局面における騰落率 -24.56% です。また、2020年のコロナショック時も、安値までの騰落率は -16.49% を記録しています。 価格変動率(ボラティリティ)の暴走: 表7、月足変動率の判断基準は 10.60% ですが、2020年には 15.91%、2022年には 14.70% と、基準を大幅に上回るボラティリティを記録しました。ボラティリティが想定を超えた場合、約6.41年のデュレーションが牙を向き、新興国特有の信用リスクと相まって、資産の 4分の1 を短期間で失うワーストシナリオが想定されます。 信用および流動性の低下: ポートフォリオの約17.62%はBaa格未満、または無格付けの債券で構成されています。有事の際にはこれらの債券の流動性が枯渇し、市場価格がファンダメンタルズを無視して暴落する「投げ売り」のリスクが内包されています。 3. 結論 EBNDは、30日SEC利回り 5.56% という強力なインカムを提供する一方で、危機時には資産の 20% 以上を瞬時に毀損させる可能性がある「ハイリスク・サテライト資産」です。元本維持能力の低さを、新興国の成長期待と高い分配金でどこまで許容できるかが運用の成否を分けます。 4. 備考 上記リスクを回避するためには、一括購入を厳禁とし、時間的分散を図るための 3〜5回程度の分割購入 が必須です。また、表7の月足変動率が「下落」の判断を継続し、ボラティリティが沈静化したことを確認してからのエントリーを推奨します(2025年の月足変動率は 5.27% で下落の判断)。為替変動の影響を抑えるため、ポートフォリオにおける組入比率はサテライト枠の範囲内に厳格に管理してください。


出  典: ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社のファクトシート及び運用報告書より。
注意事項: 最新でない場合があります、参考程度にご使用下さい。
本ウェブサイトに記載された情報に基づいて利用者がとった行動により、
利用者が何らかの損害を被ったとしても一切責任を負うものではありません。

動作説明:上下にスクロールします。
×
今注目:債券ETF一覧のリンクはこちら:
Next Post Previous Post